クイズにチャレンジ

  1. NIEトップ
  2. NIEこどもペ~ジ
  3. クイズにチャレンジ

みんなは新聞のことをどれくらい知ってるかな?まずは下のクイズに挑戦(ちょうせん)してみよう!

Q1 日本で初めて発行された日刊新聞は次のうちどれでしょう?

横浜毎日新聞

横浜毎日

日本新聞博物館 蔵

和紙に文字を書いた雑誌のような「新聞」が江戸時代に発行されましたが、鎖国(さこく)が解かれ港が開かれた横浜で1871年、現在とほぼ同じ形の新聞が毎日発行されるようになります。

それが「横浜毎日新聞」です。この新聞が日本で初めての日刊紙といわれます。当時、日本を代表する貿易港であった横浜は、多くの情報が行き交う町として、新聞が生まれるのにふさわしいところでした。

Q2 初めて新聞で広告された商品はなんでしょう?

パン

「万国新聞紙」赤線の中が広告
(横浜開港資料館 蔵)

日本人が出した最初の広告は、1867年「万国新聞紙」に出されたパン、ビスケット、ボットル(バター)などの外国人向け広告で、横浜の商人・中川屋(なかがわや)嘉兵衛(かへえ)という人が出したものでした。

Q3 記事のポイント5W1Hとは「いつ」「どこで」「何を」「なぜ」「どのように」あとひとつは?

だれが

いつ(When)、どこで(Where)、だれが(Who)、何を(What)、なぜ(Why)、どのように(How)――この要素を入れるのが新聞記事の基本です。

どれを先に書くのかは決まっていませんが、新聞記者は取材をするときも、記事を書くときも、常にこの要素を頭に入れています。

Q4 むかし、取材現場から原稿(げんこう)や写真を運んでいた動物はなんでしょう?

ハト

伝書バトは巣に帰る本能があり、方向感覚にすぐれ、長距離(ちょうきょり)を飛ぶことができます。新聞・通信社でも大正末期から昭和初期にかけて活躍しました。

昭和30年代初めまでは、特に写真のフィルムを運ぶのに活用されました。むかしは、新聞社にハトを飼育する専門の人がいたほどです。

Q5 新聞社には記者以外にどのような仕事があるでしょう?

美術展を開く

新聞社には、記者が所属する編集部門のほか、新聞の印刷までを担う制作部門、販売・広告・デジタル、さらには美術展やコンサート、スポーツイベントなどを企画する事業部門や、学校での新聞活用をサポートするNIE関連の部署などがあり、その多様さから、「職種のデパート」とも言われます。文化・スポーツをはじめ、あらゆる分野の事業を通して地域や世の中を豊かにしていくことも新聞社の仕事のひとつです。新聞を作ること以外にも、新聞社にはたくさんの仕事があるのです。

Q6 新聞の4コママンガでもっとも長く連載(れんさい)されたのはどれでしょう?

ほのぼの君

ほのぼの君は2007年3月8日まで多くの新聞で連載されていました。
総回数は15,451回で、日本の新聞マンガでは最も長く連載されたといわれています。

Q7 新聞は全国で1日どのくらいの部数が発行されているでしょう?

約3,800万部

2019年10月現在、日本では約3,781万部の新聞が発行されています(日本新聞協会調べ)。そのうち、3,488万部が一般紙、293万部がスポーツ紙となっています。

Q8 新聞記事で原則として使わない書き方があります。次のうちどれでしょう?

ヴァイオリン

「ヴ」は「V」で始まる言葉をカタカナで表す場合に使います。「バイオリン」の場合、元の英語は「violin」なので、「ヴァイオリン」とも書きます。

新聞記事で「ヴァ」を使わないのは、英語で「バ」と「ヴァ」は発音を区別しますが、日本語では両方とも同じ発音とみなすからです。ただし、「ヴ」が固有名詞となっている「東京ヴェルディ」「ヴィッセル神戸」などは「ヴ」を使います。

Q9 新聞は巨大なトイレットペーパーのような形をした、巻き取り紙を使って印刷します。 この巻き取り紙1本の重さはどれくらいでしょう?

約1トン

巻き取り紙

日本新聞博物館に設置されている
モニュメント輪転機

巻き取り紙の重さは、紙の長さや厚さによって違いますが、約1トンのものを使う場合が多いです。乗用車1台の重さに匹敵(ひってき)します。

Q10 消費税率は10%ですが、例外があります。次のうち、消費税率8%で買えるものはどれでしょう?

週2回以上発行される新聞

2019年10月から、買い物をするときにかかる消費税率が8%から10%に引き上げられました。その際、生活必需品である飲食料品(酒類・外食を除く)と週2回以上発行され、定期購読契約している新聞が軽減税率(消費税率が8%)の対象品目になりました。多くの情報があふれる社会において正しい情報を知るためには、信頼性の高い情報を発信する新聞が欠かせません。軽減税率の適用は、こうした新聞の役割が認められた証だと言えるでしょう。